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【就職希望者必見】警備会社の将来性・仕事内容とは?大手と中小のメリット・デメリットも紹介

【就職希望者必見】警備会社の将来性・仕事内容とは?大手と中小のメリット・デメリットも紹介

近年、警備業界に対する需要は増加傾向にあります。警備の仕事に興味があり、警備会社への就職を目指している方は、警備員の将来性や仕事内容などを知りたいと思っているでしょう。

この記事では、警備会社の将来性・仕事内容、大手・中小別のメリット・デメリット、就職する方法などを解説します。

警備会社へ就職する前に!将来性・仕事内容は?

警備業界への就職を考えていて、警備員の現状や将来性、業務内容などを詳しく知りたいという方もいるのではないでしょうか。はじめに、警備会社の将来性や業務内容を紹介します。

警備会社の将来性

警視庁の「令和4年における警備業の概況」によると、警備業者数は2018年末時点で9,714業者だったところ、2022年末時点では1万524業者に増加しています。警備業者数の増加に比例して、警備員数も2018年末時点では55万4,517人だったものが、2022年末には58万2,114人になり、この数年間で約2万7,000人が増加しているようです。

コロナ禍の時期でも、ホームセキュリティの影響で警備会社への需要は減りませんでした。現在は、コロナ禍よりもオフラインで開催されるイベントなどが増えてさらに需要が高まっているため、警備員の雇用ニーズも増すことが予想されます。

2022年末時点での警備員の年齢構成を見ると、最も割合が多いのは50~59歳の19.5%で、若手人材の30歳未満は10.2%、30~39歳は9.6%と少ない傾向にあります。

シニア世代は、特に未経験だと転職や就職が難しいといわれていますが、警備会社は常に人材が不足しているため、採用される可能性が高いでしょう。

参考:警視庁「令和4年における警備業の概況」

警備会社の仕事内容

警備会社が取り組む警備業務は、大きく以下の4つに分かれます。

1号業務(施設警備)

オフィスビルやマンション、商業ビルなどにおいて、施設内の事故・事件などを防ぐのがおもな業務です。施設警備には巡回業務・出入管理・受付業務・立哨業務・防犯センターでの監視業務などが含まれます。

2号業務(雑踏警備・交通誘導警備)

工事現場や建築現場、イベントなど多くの人や車両が行き交う場所で、車両や人を誘導し事故やトラブルが起こるのを防ぐ業務です。

3号業務(運搬警備)

貴金属や美術品などの高価な物、核燃料などの危険物が事故・盗難に遭わないように警戒し、安全に運搬する業務です。

4号業務(身辺警備)

対象となる人の安全を確保する業務です。政府関係者や著名人だけでなく、一般市民が警備対象となることもあります。

前述した警視庁の資料によると、警備業者数の区分は以下のとおりです。

  • 1号業務:7,094業者
  • 2号業務:8,155業者
  • 3号業務:705業者
  • 4号業務:715業者

※2つ以上の区分で警備業務を実施している業者は、各区分で計上

上記の数値から、施設警備や雑踏・交通誘導警備の需要が特に高いと考えられるでしょう。

参考:警視庁「令和4年における警備業の概況」

※建築・土木等に関連する2号業務、および3号業務、4号業務はSPD株式会社では取り扱っておりません。

大手・中小警備会社のメリット・デメリット

大手・中小警備会社のメリット・デメリット

警備会社への就職・転職を考える際には、大手警備会社が良いのか、中小警備会社が良いのか悩むこともあるでしょう。それぞれのメリット・デメリットを詳しく解説します。

大手警備会社

大手警備会社には、次のようなメリット・デメリットがあります。

メリット

大手警備会社のメリットは、福利厚生が充実しているケースが多いことです。寮が完備されていたり、家賃手当てが出たりする場合があります。

デメリット

大手警備会社のデメリットは、研修が厳しく、人材として求められるレベルが高いケースが多い点です。また、募集が正社員のみなど、雇用形態が限られていることがあるのもデメリットといえます。

未経験から警備会社への就職を目指す場合などは、中小警備会社のほうが比較的入社しやすいでしょう。

中小警備会社

次に、中小警備会社のメリット・デメリットを見てみましょう。

メリット

中小警備会社のメリットは、大手に比べて従業員数が少なく、キャリアアップのチャンスが多い点にあります。また、アルバイト・パートなどの雇用形態で入社して、将来的に正社員を目指せる可能性が大手警備会社よりも高いでしょう。

シフトに関して柔軟に対応してくれる可能性も高いので、子育て中の方や副業として警備員をしたい方にもおすすめです。

デメリット

デメリットとしては、大手に比べると扱っている警備業務の種類が少ない傾向にある点が挙げられます。特に、3号業務や4号業務をしたいという場合は、大手警備会社もしくは専門に取り扱っている警備会社の求人を探すのがおすすめです。

警備会社へ就職する方法は大きく2つに分かれる

警備会社への就職は、どうすればできるのでしょうか。おもな2つの方法について解説します。

新卒で就職する

1つめは、高校や大学などを卒業後に、警備会社へ就職する方法です。同じタイミングで入社する同期がいるため、競争相手として自身のモチベーションが保ちやすいというメリットがあります。

卒業後3年以内のいわゆる「第二新卒」も、新卒採用として扱われるケースがあります。

中途採用で就職する

2つめは、別の会社から警備会社に転職する方法です。

警備業界は常に人手不足で雇用ニーズが高いため、積極的に中途採用を行なう警備会社が少なくありません。常に求人が出されているため、就職活動を自身のタイミングで行なえるのもメリットといえるでしょう。

また、自身の能力・実績によっては、幹部候補生として入社できる可能性もあります。

警備会社に就職するうえでの注意点

警備会社に就職するうえでの注意点

警備会社への就職を検討している方に、就職するうえで知っておくべき注意点を紹介します。

自身の適性を調べる

警備会社へ就職するにあたり、自身に警備員としての適性があるか事前に調べておくとよいでしょう。

警備員に向いている人のおもな特徴としては、以下が挙げられます。

  • コミュニケーション能力の高い人
  • 責任感が強い人
  • 体力に自信がある人

警備業にはサービス業の側面があるほか、仲間との意思疎通を図ることも重要です。そのため、高いコミュニケーション能力を備えている人は警備員に向いているといえます。

また、基本的には立ち仕事が多いので、長時間の立ち仕事に耐えられる程度の体力は必要です。とはいえ、武道などのスキルは求められないので安心してください。

このほかに、年齢は18歳以上であることが求められます。

ホワイト企業か確認する

就職したいと考えている警備会社がホワイト企業であるか、事前にチェックしておくことも大切です。具体的には、十分な研修時間があるか、福利厚生が手厚いかなどを確認します。

警備会社は未経験でも就職が可能ですが、警備員として仕事をスタートする際には、新任教育を受けることが義務付けられています。

警備業法施行規則では、元警察官ではなく資格を保有していない一般警備員の場合、新任教育として基本教育と業務別教育を併せて20時間以上受けなければならないとされています。悪質な警備会社では、この研修期間が守られておらず、短いケースもあるので注意しましょう。

ホワイトな警備会社を選ぶポイントについては、以下の記事で詳しく紹介しているので、参考にしてください。

警備会社はどこがいい?働くメリット4選やホワイト企業を選ぶポイントを解説

警備会社に就職するなら!業界歴50年以上のSPD株式会社へ

1971年設立のSPD株式会社は、業界歴50年以上の警備会社です。

従業員数は2,309人(2022年3月31日時点)で、常駐警備とイベント・交通警備をメインに、東京・千葉・埼玉・神奈川で警備サービスを提供しています。

SPD株式会社では正社員はもちろん、アルバイト・パート、契約社員などさまざまな雇用形態での働き方が可能です。正社員登用制度もあるため、キャリアアップを目指せます。

実際に働いているスタッフの紹介ページを読めば、警備の仕事内容やSPD株式会社の社風などがわかるでしょう。

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まとめ

警備会社の将来性や警備員の仕事内容、大手・中小警備会社のメリット・デメリット、警備会社を選ぶ際の注意点などを解説しました。

警備員は人々の安全と安心を守る重要な仕事で、それだけやりがいのある仕事ともいえます。

警備会社への就職を考えている方は、自分が警備員に向いているか、就職を考えている会社がホワイト企業かなどを事前に調べることが大切です。

SPD株式会社では、新卒・中途ともに積極的な採用を行なっています。警備員の仕事に興味のある方は、お気軽にご応募ください。

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