交通誘導の安全対策マニュアル|心得や必要な準備、注意点な…
警備・監視の強化に向けて、システム導入を検討している方も多いのではないでしょうか。警備・監視システムを導入する機械警備は「オンライン警備」と「ローカル警備」の大きく2種類に分けられ、それぞれにメリット・デメリットがあります。
今回は、警備・監視システムの概要を紹介したうえで、オンライン警備とローカル警備のメリット・デメリットについてそれぞれ解説します。自社のニーズに見合った警備・監視体制へと整備するためにも、ぜひ参考にしてください。
目次
自社のセキュリティ向上のために警備・監視システムを導入した警備を「機械警備」といいます。機械警備は、「オンライン警備」と「ローカル警備」の大きく2つに分けられます。
機械警備では、監視カメラや赤外線センサー、ドローンといった機械で設置したうえで、警備・監視を行ないます。近年は強盗事件が増加傾向にあるため、警備・監視システムを導入する必要性が増しています。
※機械警備業務は外部の専門企業に委託する場合があります。
オンライン警備とローカル警備では、警備・監視システムが異常を検知した際に外部へ通知されるかどうかに違いがあります。
オンライン警備であれば、設置している機械が異常を検知した際、契約している警備会社に通信回線を介して通知されるため、警備会社の警備員が現場へ駆けつけて対応してくれます。
それに対し、ローカル警備の場合は異常を検知しても外部に通知がいかないため、自社の担当者が警察へ通報するといった対応を実施しなければなりません。
例えば、深夜や休業日に警備・監視システムが異常を検知しても即座に対応できない場合は、警備会社の警備員が対応してくれるオンライン警備を導入したほうがよいでしょう。自社のニーズを踏まえたうえで、どちらのシステムを採用するかを検討することが大切です。
次に、オンライン警備のメリット・デメリットについて詳しく紹介します。
オンライン警備のメリットは、契約している警備会社に機械の設置から防犯設備の設置管理までをまとめて任せられることです。
24時間365日体制で対象のオフィスビルや商業施設を監視し、機械が異常を検知した際に契約会社の警備員が対応してくれます。
例えば、年末年始や夏季の休暇期間で施設が無人になるときも、年中無休で警備を続けてくれるオンライン警備を導入していれば安心です。
また、警備業法により、オンライン警備では異常を検知した際、対象施設へ25分以内に警備員が到着することが原則義務付けられています。異常が検知されれば警備員がすぐ駆けつけて対応してくれるため、安心して任せられるでしょう。
警備会社が提供するサービスによっても異なりますが、防犯だけでなく火災などの設備警報に対しても警備員が対応することが可能です。
ほとんどの契約で機械の維持管理も任せられる点も、オンライン警備のメリットといえます。
前述の通り、機械が異常を検知してから25分以内に警備員が到着することが原則義務付けられています。しかしながら、異常の内容によっては、早期対応でなければ被害が拡大する可能性もあるため注意が必要です。
例えば、オフィスビルの場合、放火や煙草の不始末が原因で火災につながった事例もあります。このように早急な対処が求められるトラブルに対しては、オンライン警備と併せて別の警備対策も必要になるかもしれません。
また、オンライン警備は月額料金がかかってくるため、自社の予算に見合った警備会社やサービスを選択する必要があります。とはいえ、常駐する警備員を自社で雇用するよりも費用は格段に抑えられるでしょう。
続いて、ローカル警備を導入する際のメリット・デメリットについて見ていきましょう。
ローカル警備は、対象施設内に非常時に対応できる警備員や担当者を配備しておく必要があるため、機械が異常を検知した際に迅速な対応が可能な点はメリットといえます。
ローカル警備を導入する際、機械の設置とともに、機械が異常を検知した際に対応する担当者を自社で配備しておく必要があります。機械の設置や人材の確保には、ある程度の費用がかかるのが一般的です。
あくまでも機械の維持管理とメンテナンスを自社で行う必要があり、機械が故障した際は、修理対応する必要がある点は理解しておきましょう。
※購入先の会社との契約や機材によって異なる部分がります
また、24時間365日対応できるだけの人員を対象施設内で確保できない場合は、機械が異常を検知してもトラブルに対応できず、被害が拡大してしまうことも考えられるでしょう。
さらに、基本的に自社で配備した人員だけでの対応が求められるため、トラブルの種類によっては人手が不足し、十分な対応が取れない可能性があることにも理解が必要です。
警備・監視を強化したい施設で異常が発生した際、即座に対応できる体制を整えたいのであれば、常駐警備員の配置がおすすめです。前述のとおり、警備員が駆けつけてくれるオンライン警備であっても、施設の立地等によっては到着まで時間を要する可能性があります。
しかし、施設を見守る常駐警備員を配置しておけば、トラブルに対してより迅速に対応できるため安心です。
SPD株式会社では、常駐警備に関して50年以上の実績があり、オフィスビルやマンション、商業施設などの常駐警備サービスに対応しています。万一、異常が発生した際は、プロの常駐警備員が速やかに現場を確認したうえで、関係機関への報告などを実施。
1名から短時間でのご相談も可能なので、自社の施設に関する警備・監視の強化を図りたいという方は、ぜひ以下の詳細をご覧のうえ、お気軽にお問い合わせください。
オンライン警備は、24時間365日体制で警備サービスを実施してくれる一方、施設の立地等によっては、異常発生時の警備員の到着に時間がかかる可能性もあります。
また、ローカル警備の場合は、対象施設内に担当者がいればトラブルへの迅速な対応が可能な反面、自社で人員を確保する必要があります。
警備・監視体制を適切に整えて、安全な施設運営を実現するために、常駐警備員を配置するのも手です。SPD株式会社が提供する常駐警備サービスであれば、異常が発生した際にスピーディな対応が可能です。
警備・監視体制の強化に向けて、ぜひSPD株式会社の常駐警備サービスの導入をご検討ください。
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